藻場再生を行うということは藻場を復活させるための費用が必要ということです。多くは公共団体が出費し、藻場再生を行うのですが、全国モーターボート競走施行者協議会もお金を出しています。
実際の施工は地方自治体が依頼しているようです。例えば、紀北町ではふるさと納税の寄付金を活用して、海藻が極端に減少する「磯焼け」が深刻化する島勝浦の海域で、島勝浦活動組織（地元漁業者、島勝浦区、三重大学、NPO法人SEAしー藻も、三重外湾漁協、町など）を立ち上げ、藻場再生事業を実施してきております。
多くの協力のもと、藻場再生を行っています。最近ではふるさと納税を利用することも増えているようです。
課題も多くある藻場再生について。
三重県紀北町や福岡県宗像市や佐賀県庁 × NPO法人 浜－街交流ネット唐津や長崎県大村市などがふるさと納税を利用して藻場再生をしています。どこも漁業を大きな産業として行っているところではあります。
例えば、大村市の場合はどんな対策をしたのか？ということですが、水質浄化として、植物由来のミネラル成分と土壌腐植質、土壌ミネラル成分を原料とする独自の加工技術により作成したカルシウムを主成分とするミネラルセラミックを海中に設置しております。
そして、CO2吸収・固定化としてはメゾ構造体（とても小さなミネラルの集まり）を応用した人工サンゴ（仮称）を海中に設置し、CO2を吸収する量およびCO2を固定化する量等を検証するため実証実験を行っています。効果が高ければ今後の対策にも弾みがつきそうです。
モニタリングが必要な藻場再生について。
地元で漁獲された水産物の残滓を発酵処理したものを海中に設置し、栄養塩類を補給しコンブ場の生産力を高める活動ですが、日本海側で行われていることがおおい。もう一つは、母藻の供給で、磯焼けなどで藻場がなくなった海域に、周辺から採取した母藻をネット等に入れて海中に設置します。
そのことで、母藻から遊走子や卵が周辺に供給されます。そして、種苗の生産・供給です。室内の培養施設で母藻から放出した遊走子等を糸やプレートに採苗し、それを海に戻すやり方です。
この方法は母藻の投入に較べて、労力・費用がかかります。それ以外にも多くの施策を行っていますが、それらはその地域の特性に合わせて施策は選ばれています。
更に例を詳しく知りたい方は
https://www.jfa.maff.go.jp/j/kikaku/tamenteki/kaisetu/moba/moba_katudou/
すでに藻場再生はあらゆる場所で対策が実施されてきました。そのため、これから藻場再生を行う際には、これまでの藻場再生の成果を参考に、良くない点は改善したり、いい点はそのまま活かして対策を行う事もできます。
過去の成果を活かした藻場再生であれば、きっといい結果を得る事ができるでしょう。簡単に思い浮かばない様なアプローチで藻場再生が行われている事もあります。
対策が成功すると、藻場と呼ばれる浅瀬の部分に、たくさんの生物が生息している状態となります。ボランティアの人だけでなく、漁師や企業、大学などが協力して対策に取り組んでいる事もあります。努力を続けると、きっと成功するでしょう。
